竹田圭吾blog.

シンプルに考えれば脱原発なう

 

 

 

福島原発の事故は「科学技術の挫折」だとあるメディアが書いた。違う、これは「人間の過信」だとツイッターでつぶやいた。脱原発が説得力をもつ理由もそこにあると、個人的に思う。

 

そもそも、科学や技術そのものは無色透明で政治的な志向もない。核分裂反応を爆弾に応用したのも、発電に活用したのも人間の勝手である。人殺しやイデオロギー対立の脅し合いに使われようが、大事故が起きたらとてつもない健康被害が生じるのを承知でタービンを回すのに使われようが、原子力技術の知ったことではない。

 

しかも東京電力の事故は電源喪失による冷却機能消失という、原子力発電においてコアとなる技術とは無縁のところで起きた。これが原子炉そのもののトラブルであれば、技術的な対処をして維持していくのもやむを得ないかな…くらいに思ったかもしれない。そうではなく、運転席の床に放置していた空き缶がペダルにはさまって車のブレーキがきかなくなるようなことになった。車からすれば「アホかお前」という話である。

 

つまり今回の事故で明らかになったのは、原子力や原子力発電の技術そのものに致命的な欠陥があるかどうかではない。原子力発電所を作ったり管理していた人間が、それらを扱うにはあまりにも愚かだったということだ。平時用電源と非常用電源を同じ場所に置いていたり、鉄塔が倒れて外部電源をつなげなくなる事態を想定していなかった「電力会社の技術者」や、それをチェックもせず放置していた「安全委員会」や「安全・保安院」を信用できるはずもない。

 

「人間すべてが原発をコントロールできない」とは言えないだろう。よその国ではもっと科学技術に対して慎み深く、ワーストシナリオを想定しながら安全管理を行うシステムのもとで運用されているかもしれない。今の時点で、福島の事故が世界中の原発そのものの安全性を普遍的に否定したと考える理由はない。

 

しかし、事故から導かれるのは「少なくとも日本はダメ」ということだ。いま日本にある五十数基の原発（炉）は、福島と同じ自民党政権のエネルギー政策のもとでつくられ、福島と同じ国の安全管理体制のもとでコントロールされてきた。東電で起きたあまりにも稚拙なエラーが、原発をもつ他の日本の電力会社では絶対に起きないという保証はない。

 

自民党の一部の議員などの「原発維持派」は、事故の根本原因は電源喪失であり、原子炉自体は地震できちんと止まったのだから大丈夫、という考え方に見える。しかし原発を人間が介在しない全自動制御にできない以上、それはむしろ逆に――電源すらコントロールできなかったのだから、日本人には原発を扱う資格がない、と考えるほうが論理的に思える。

 

脱原発が説得力をもつもう一つの論拠は、福島県および近隣の県と市町村が被っている目がくらむような損失だ。内閣参与が口を滑らせたように、第一原発から20〜30キロ圏内は短くても今後数十年、事故の状況によってはそれ以上、立ち入ることすらできなくなるだろう。

 

中長期的な健康被害、とくに子供への被曝の恐れ。心理的な不安による消費地での買い控えも含めれば、莫大な額に上る農産物、畜産物、水産物の被害。家と仕事を奪われ、コミュニティーはおろか家族さえ解体されかねない避難地域の住民。対象区域からは外れても、不確かな情報しか与えられず、被曝に怯え、屋外に出ることもはばかられる人々。

 

人体に対する放射線被害の問題だけであれば、脱原発は今の時点ではそれほど説得力をもたないと思う。被曝が大きな問題であるのは確かだが、具体的にどの程度の影響があるかは専門家の間でも意見が分かれ、今回の被害対象において実証されるまでの期間も長い。しかし社会的、経済的損失については、その事実が福島や近隣地域においてすでに可視化され顕在化している。

 

とりわけ「半永久避難」については、事の重大性を認識していないとおぼしき政治家のいることが信じがたい。こうした事故によって土地や家屋の所有権・使用権を強制的に停止し、財産権なども部分的に失わせるような事態というのは、おそらく法律でほとんど想定されていない。民主主義を自称する先進国家で「棄民」とも言える状況が生まれようとしている。

 

先日、九州から飛行機で東京に戻る途中、空の上から中部電力の浜岡原発を眺める機会があった。その光景を、内陸５キロまで津波が押し寄せた南三陸町の映像とイメージでだぶらせてみた。発電所と海の間には津波除けの砂丘があり、防波壁の高さや強度を改良する方向のようだが、それで安全を担保することはできるのか。

 

一点の疑いもなく「大丈夫」とは言えないのであれば、御前崎市の人々が何と言おうと、他の地域でも、「原発の存在」そのものに立ち戻ってリスクを軽減ないし排除していくのが政治の義務ではないか。風力や太陽光や地熱が頼りない、それらで十分に代替するには時間とコストと技術を要するというのはその通りと思うが、福島県などの原発被災地域で起きていることは、どのリスクとどの不便さをそれぞれどこまで許容するかという問いを浮かび上がらせている。

 

震災が起きる前から原発の危険性を訴えていた人々は「偉い」のかと言われると、それはわからない。電力会社と安全管理体制が内包する「ヒューマンエラーが起きるべくして起きる体質」と、深刻なアクシデントが起きた場合にどれだけの社会的・経済的損失をもたらすかが今のように見えていなかった段階では、CO2削減策や資源効率を考えれば原発は合理性をもっていた。

 

それに目がくらんだのが情けないと言われればそうかもしれないが、リスクが顕在化されていない状況で、便益との複層的なトレードオフを社会が無視するのはむずかしい。逆に言えば、今の状況でリターンとロスト、リターンとコストを単純に比べれば、脱原発という解が自然に出てくるのではないかと思うのだが。

 

マニュアルとは何なのか

 

 

日曜日の番組で、東京ディズニーリゾートが3.11当日、震災にいかに対応したかをリポートする特集があった。現場にいた来場者がビデオや携帯で撮影した動画には、直後からキャストが冷静に来場者を誘導し、笑顔を振りまいて子供たちを安心させようとする様子が映っていた。

 

余震が続くなか、キャストが売店からぬいぐるみを持ってわらわら出て来て、防災頭巾として使ってくださいと言いながら来場者に配り始める。帰宅できない来場者をランドからシーに移動させるため、開園以来いちどもお客に見せたことのない関係者用のバックヤードを通路として開放する。

 

TDRでは何らかの防災訓練を年間180日も行っており、当日の対応はおおむねマニュアルに沿ったものだったと思われる。しかしキャストはそれぞれ、臨機応変にマニュアルをアレンジしたり、マニュアルに書いていないことでも、その場でそれが必要と思えば独自の判断で行っていたという。

 

ここから教訓を読み取るとすれば、その要諦は「いかにマニュアルにこだわるべきでないか」となる。

 

ユッケ事件のほうはどうか。集団食中毒を起こしたチェーン店は、問題の卸売業者から生肉を仕入れるようになった09年7月以降、トリミング処理を簡略化するようにユッケ用の調理マニュアルを改定していた。

 

仕入れルートや納入される生肉がどう変わろうと従前のマニュアルに従っていれば、食中毒は防げた可能性がある。遊園地の乗り物で、マニュアルにはない運用をしたことが原因の死亡事故もたびたび起きている。これらのケースでは「マニュアルにこだわるべきだった」と言うことができる。

 

ニュースは、結果から倒置的に教訓を引き出してしまいがちだ。マニュアルにない対応をしたことで来場者の安全が確保されれば「マニュアルにとらわれなかったのがよかった」となるし、来場者が怪我をすれば「マニュアルに書いていないことをしたのが悪い」となる。

 

ディズニーリゾート（オリエンタルランド）が評価されるべきは、同社のサービスの基本原則に照らしてどう動くべきかを考えたキャスト（社員）であり、食中毒の焼肉店が問題なのは、マニュアルを改定した後に「これでいいのか」と考えてプロセスを正す社員や、マニュアルに書いてなくても「やばいだろ」と思って自らトリミングをする従業員がいなかったことだろう（ディズニーのキャストもほとんどがアルバイトだ）。

 

こうしたことは原発の安全基準にも当てはまると思う。マニュアルは「想定外」には対応しない。せいぜい「『想定外という想定』においては何を基準にすべきか」を示す程度だ。

 

対応震度のマグニチュードや防波壁が対応する津波の高さをどれだけ大きくしても、「想定外」に対応できる頭のやわらかさやマインドが管理サイドになければ意味がない。原子力「安全」委員会とか原子力「安全」・保安院というおかしな名前のついた組織は早くなくして、「原子力規制独立機構」を設けるべきだと思う。

 

ジャーナリストは活動家であってはいけないのか

 

 

ワイアード・ビジョンに、ウィキリークスが2010年に約190万ドルの寄付金を得たという記事が載っている。そのうち70万ドルは、米陸軍上等兵が漏洩させたとされるアメリカの外交文書がウィキリークスや欧米のメディアで公表された直後の11月と12月に集まったものだという。

 

この寄付金はどう定義することができるのか。ウィキリークスという「報道メディア」ないしジュリアン・アサンジという「ジャーナリスト」への支援金か。あるいは、何かと隠蔽したがる政府機関から公益性の高い情報を引き出す「活動組織」ないし「活動家」への支援金か。

 

日本での新聞・テレビなどの既存メディアと、記者クラブ制度を強く批判するフリージャーナリストの人々との間にある距離というか溝を見ていて思うのは、その中間に位置するような「ミドルメディア」的なものが確立されていないことの問題点だ。

 

ミドルメディアという言葉はすでにウィキペディアにも載っているが、そこで定義されているソーシャルメディアや編集型のニュースサイト等は、さまざまなジャーナリストに活動の場（と生活）を保証するという意味ではまだまるで機能していない。

 

結果として、ジャーナリストとしての活動を志す人は、政財官界とマスコミ自身の古いしがらみにがんじがらめになった報道機関で勤め人になるか、何の経済的な保証もないままに原則すべてを独りで取り仕切らなくてはいけないフリージャーナリストになるかの両極端になる。

 

以前は雑誌がミドルメディアの役割を果たしていた。長文のルポルタージュ記事を発表したり、それらを単行本化することで、フリーランスであっても記者やライターとして活躍できる場が確保されていた。しかしジャーナリズム的な雑誌が退潮し、ネットに代替メディアが現れないことで、そうした場と機能がかなりの部分まで失われつつある。

 

その結果、何が起きているか。雑誌を含めた既存メディアでの仕事が減らされたフリージャーナリストは、単行本を出すか、有料メルマガを発行するか、カンパを募るかして活動資金を集めるしかない。

 

単行本は売れなくてはいけないから、売れそうな企画になる。ジャーナリストを名乗る人が、自己啓発本みたいな本を出したりする。メルマガは読者を集めなくてはいけないから、ついつい過激な物言いになったり、人によっては「デマ」ではないかと批判される内容が含まれるようになったりする。

 

カンパを増やすには、活動を応援したいという「気持ち」に訴えたほうが効果的である。なので、これも物言いが過激になったり、ジャーナリズムに期待されている「反権力、反体制、反権威」的な自らのスタンスを過度にアピールしがちになる。

 

「記者クラブ」とか「官邸」とか、問題を提起する対象をクリアにしてオフェンシブになればなるほど「読者」や「支持者」が増えて、ジャーナリストとして活動していくための保証を安定して得られる、といういささか歪んだ構図になる。

 

ということで、やってることや取材していることは真っ当で、既存メディアの問題点を考えても役立っているのに、表現がセンセーショナルすぎたり、ジャーナリストという仕事に伝統的に求められてきた中立性を明らかに踏み越えている、という例が増えているのではないかと思う。

 

でもそれで何が悪いの？　という問いを突きつけているのがウィキリークスではないかと思う。あれ自体はジャーナリズムではないという意見もあるが、ガーディアン紙やニューヨーク・タイムズが従属的に（あるいは互恵的に）報道しているのを見てもわかるように、メディアとかジャーナリズムが総体として担っている役割の幅を広げ、定義を変化させ、進化させているのは疑いようがない。

 

ウィキリークスに集まった190万ドルの寄付金は、そのような可能性への期待であり、既存のメディアとジャーナリストを取り巻く状況への不満だろう。ジャーナリストなのか活動家なのかは関係ない。ひとえに真実を見せてほしいという。

 

となると、それがジャーナリズムなのか、特定の主張や立場に沿った活動なのかは、読者や視聴者が判断するしかない。活動家としての活動を認められてカンパを集めるのはいいが、ジャーナリストを装ってそれをやるのは許されるのか。そこを考えるのも情報リテラシーの問題だ。

 

生活の保証で言えば、ウィキリークス的なものが普遍の答えではないだろうが、安定した収入の裏付けがある何らかのミドルメディアが生まれることが、「記者クラブ的メディア像」と「煽るフリージャーナリスト」の不毛な二項対立に終止符を打つための一つの答えではないかとは思う。

 

 

震災はツイッターに何をつぶやかせたか

 

 

最初の地震から１カ月近く経ちましたが、何となく身の置きどころのない感覚がずっと続いています。それは、震災後に起きたもろもろを主にツイッターを通じて眺めてきたことと無縁でないような気がします。

 

震災後のツイッターとメディアの個人的な印象を端的に言うと、いちばんバカなことを言っている人と、いちばんまともなことを言っている人はツイッターにいる。という感じです。

 

３月11日の地震が起きた瞬間は、羽田空港第２ターミナルのサテライトにいました。午後３時発の福岡便に搭乗するのにゲートに並ぼうとした時、床が強くグラインドした。驚いたのは地震の強さではなく、揺れがいっこうに収まらないことでした。東京では経験がないタイプの地震でした。当然ながら飛行機は飛ばず、それから２時間ほどターミナルの待合席でパソコンを開いてツイッターをしていました。他にやることがなかった。

 

ツイッターを本格的に使い始めたのは地震の数週間前でした。月刊誌と週刊誌の編集の仕事を合わせて20年以上やりましたが、それゆえか新しいメディアをろくに理解できていない気がしています。使ってみないとわからないし、どんなものかな、くらいの軽い気持ち。地震の直前もターミナルの食堂で「ソルロンタンおいしい」とか「コーン茶もうまい」とか、お気楽につぶやいていました。１時間後に何が起きるかなど想像もせずに。

 

地震の直後から携帯電話もメールもすぐに断線しましたが、なぜか無線LAN（ワイマックス）とツイッターは何のストレスも生じませんでした。地震などなかったかのように正気を保つ２つの通信インフラと、そこに怒濤のように流れ込んでくる被災情報や人々の不安、パニック、冷静さを示すつぶやきのコントラストがシュールでした。テレビでもラジオでもないのに、画面の中でリアルタイムで状況が動いていた。

 

出張は中止になり、欠航便に乗るはずだった人であふれ返るターミナルを出て車に飛び乗りました。都心に近づくほど道が渋滞するのは予想できたので、ひたすら海沿いの工場地帯の道路を抜けて家の方角をめざしました。品川を過ぎたあたりで完全に動かなくなったので観念し、車を降りてあとは２時間ほど歩きました。空港から家に着くまでの間ずっとiPhoneでツイッターのタイムラインを追い、自分でもつぶやき続けました。偶然が重なり、結果として「311」をツイッターで目撃し、体験しました。

 

歴史的なニュースがあった時はいつもそうしてきたように、それからの毎日は新聞を２〜３紙ほど流し読みし、家では時間がある限りテレビを見て、たまにラジオを聞き、ネットでは主に海外メディアの報道を広く浅くチェックしました。今までと違ったのは、ツイッターをメインのチャネルの１つとして使ったことでした。

 

災害時の情報インフラとしてのツイッターの強さに関しては、いろいろな方が述べておられる通りと思います。安否確認や避難状況、救援要請などの段階を過ぎるとツイッターは放射性物質や危機管理、復興などが論じられる場へ姿を変えていきましたが、雑誌やテレビの仕事をしてきた人間から見ると、そこは従来のネット掲示板とも異なるユニークで不思議な空間でした。

 

デマっぽい事実も事実っぽいデマも、酔っ払いの正しい意見も文化人の意味不明な愚痴も、うなづきたくなる暴言も唾棄すべき名言もどきも、何らの分類もされないまま流れていき、「ふげー」とか「はらへったー」とかの合間で数時間のうちに同調圧力が膨張したりする。一方で、多少なりとも物事をきちんと考えて、自分自身で意思決定しようと努める人には、ツイッターは情報リテラシー（バカを見抜く力）を刺激して鍛えてくれるように感じました。

 

震災直後のタイムラインには、特殊なムードゆえの感情の揺れは差し引いても、思考停止としか思えない発言がしばしば無防備に現れました。

 

中学生のタレントがブログに綴った冗長で何の変哲もない原発批判の文章を、メジャーな文学賞も受賞している作家が「地震発生以来もっとも知的な文章」と評したり、「息子よ。」というタイトルも内容も無用に感傷的なエントリを、批評やコメントで飯を食べている人たちが手放しで褒めたり。ネット的な言辞への免疫が乏しいのか、ヒューマニズムをまとったテクストが目の前に現れると我を失って涙腺をゆるませる。そうした浮き足立ちぶりに、こういう状況においてこそそうした人々が冷静な視座を提供してくれるものと思っていた私は不安を覚えずにいられませんでした。

 

ツイートの拡散が、アジテーションの機能を内包していることへの意識も希薄なように見えました。「自粛はおかしい」というのは地震後１週間くらいは説得力をもっていましたが、集団でそれを言い出すと無言で自粛を強いるのと同じベクトルになりかねない。それを多くの人が自制もとがめもしないのは不思議でした。

 

江戸時代じゃあるまいし、花見「禁止令」など都知事は出していないのにマスコミの短絡的な記事表現に煽られて反発し、だったら意地でも花見をしてやる公園集合！とか呼びかけたりするのも理解に苦しみます。同調に同調で打ち返してどうするのかと。

 

アエラの表紙の件もそうですね。見た瞬間に「この状況でこれはないだろう…」と思いましたし、ツイッターで沸き上がった批判のほとんどは的を射たものだったと思います。しかし積み重なっていく批判そのものが同調圧力となって、雑誌そのものや新聞社への憎悪にも転化していくのは寒気がしました。

 

同じ週で、対照的にポジティブなメッセージを打ち出した週刊ポストがその対比として称賛され、翌週以降になったら今度は科学性や客観性に立脚しなくてはいけない経済誌までもが「がんばれ日本」のようなカバーワーズをつけてきた。付和雷同もいいところと感じました。

 

とりわけ、新聞・テレビ・雑誌などと比べてツイッターで目立ったのが二項対立や二元論です。科学は黒か白かでは断じられないという前提が無視され、「原子力」と「原子力発電」と「原子力発電所」がごちゃまぜに論じられた。絶対的な根拠もないのにひたすら安全性を強調する人々がいる一方、客観的なデータではなく恐怖心を煽る言葉で危険を主張する人々がいた。

 

官邸や東京電力や原子力安全保安院の姿勢や対応に不信と怒りをいだくのは当然と思いますが、それはジャーナリストやメディアが科学的リテラシーを無視していいという免罪符にはなりません。「御用学者」と批判するならその人物と電力業界などの関係性ではなく、学者が言っていること（言わないこと）の内容が批判されるように導いてほしい。陰謀論を煽ってどうするのかと。

 

ただ、これも部分的には受け手の側の情報リテラシー（バカを見抜く力）が関わってくると思います。ツイッターで政府や東電を批判する人の中には、ジャーナリストが提示した客観的な事実をもとに「信用できない」と自分で判断するのではなく、「ウソをついている」と特定のジャーナリストが言っているからという理由で強い疑念をもつ人が相当数いるように感じられました。

 

新聞を批判している人が、外国メディアの報道から「首相を酷評」「東電を批判」の部分だけ抽出した新聞の手抜き記事を論拠に政府や東電を批判していることもあった。自分の頭で考えていない。それがデマゴーグの拡散や不毛な二項対立を増幅させた面もあると思います。

 

そうしたものの背景にあるのは「わからない」ことへの恐怖と思います。犯罪でも国際情勢でも景気の見通しでも、原因、実状、可否、可能性、展望、どちらが正しいかなどが「わからない」と対策の立てようがありません。だから無理矢理にでも答えを得ようというプレッシャーが働く。

 

テレビのニュースショーは材料がゼロに等しいときでも殺傷事件の動機を探ろうとするし、「わからない」ことが大衆や交渉国への心理的な武器になることを理解している独裁国家は内情を秘密にしようとする。そうした「わからなさ」が許容され不安が克服されないと、震災があろうとなかろうとツイッターによって増幅され伝播する二項対立やデマゴーグは減らないのではないかと思います。

 

ソーシャルメディアとマスメディアを補完的な関係と位置づける見方もありますが、それがメカニズムとしてうまく機能するかどうかは判断がつきません。マスは不特定多数を対象とするので、こういう状況で何かを訴えようとすると啓蒙色が濃くなりがちになる。

 

例のＡＣが急遽作ったＣＦで「電灯はこまめに消そう」「むだな電話やメールはやめよう」とかやたら説教くさくて、何度も繰り返されると、余計なお世話だなと。あちこちで「がんばろう日本」的なキャンペーンが展開されていますが、これも「日本」「ニッポン」が具体的に誰を指しているかがあいまいで、あまり連呼されると白けてくる。

 

「今、わたしたちにできること」というのも、あなたに今すぐできることが何かあるはずでしょ？　という強要のニュアンスが微妙にあります。こういう震災では救援から復旧、復興への何段階ものステージで必要とされる人や組織のタイプが異なるはずで、「今できることはほとんどないけど、後できっと必要になる」人や組織には、むしろ今はパワーや資本を蓄えておいてもらったほうが被災者の利益になる。

 

「がんばろう日本」も「今できること」もそれ自体は間違っていないけど、そこで見落としかねないもの、見失われかねないものを気づかせてくれたり、異論の存在の許容を促すような役割がツイッターのようなソーシャルメディアには期待されているのではないかと思います。

 

実際、専門家でもない人々が原発について安全だの危険だのと語る不条理さなどは、ツイッターではかなり早い段階から指摘されていました。一定のノイズをノイズとして割り切れば、問題の本質を突くコメントの多様さ、飛び交うスピード、視点の幅などは既存のメディアと比べようもありません。

 

それゆえに「いちばんバカなことを言ってる人」と「いちばんまともなことを言ってる人」がツイッターにだけいるように感じたのですが、それは半面、ツイッター（とネット論壇的なもの）の外にいる人との断層というか、距離をどうするのかという問題があるように感じました。

 

震災から10日くらい経ったころ、東電の周辺にいる関係者の知人から、福島第二原発の対策本部で働く東電社員が会社幹部に送ったというメールが転送されてきましたた。関係者に了解と確認をとった上でそれをそのまま自分のツイートで流したのですが、同じメールを新聞が記事として報じるまで１日半くらいかかった。ツイッターでは、無数の情報がマスコミと別のタイムフレームで回遊しているのかと想像しました。

 

テレビと新聞と口コミだけで震災に関する情報を得ている人と話していると、ツイッターで盛んに話題になったデマゴーグや誤った情報のことを知らなかったりします。

 

地震当日の千葉の製油所のタンク爆発の誤情報はチェーンメールなどで広まりましたが、その後ツイッターやネットで話題になった種々のデマや誤情報については、テレビや新聞だけ見ている人は結果的に遠ざけられたままでいられた。情報のタイムラグやこうした違いはどちらがいいか悪いか単純に規定できないかもしれませんが、この狭間をどうつなぐかが担保されないと補完関係というのは機能しない気がします。

 

ツイッターについては、どういうグループに属する人をフォローするか（フォローしないか）によってタイムラインの様相はいかようにも、即座に変わるので総体としてくくるのはとても難しいですが、震災をめぐる情報の流れやメディアとの関係などについて、今はそのように感じています。<<<<<